自家消費型太陽光発電を導入した場合、実際にどれくらい電気代を削減できるのか？

太陽光の自家消費率は、発電量のうち自社で使えた電力量の割合です。計算式と自給率との違い、30分値で電気代の削減額を試算する手順を解説します。

自家消費型太陽光発電の「投資回収年数」は、どのように試算したら良いのか？

自家消費型太陽光発電の投資回収年数は「導入費用÷年間の電気代削減額」で試算します。法人の試算例、ソーラーカーポートの場合、回収を早める方法を解説。

ソーラーカーポートの導入費用は、どのような要因によって算出されるか？

ソーラーカーポートの費用は、屋根上と共通するパネルやパワーコンディショナに、カーポート特有の架台が加わって決まります。架台の材質・構造計算・地盤や配線距離といった変動要因を解説します。

屋根に太陽光パネルを設置した場合、雨漏りのリスクはないのか？

太陽光パネル設置時の雨漏りリスクは、屋根材・固定方法・屋根の劣化状態で異なります。ハゼ式・重ね式折板屋根、陸屋根の防水の考え方と確認点を解説。

太陽光発電のEPC事業者の選定における「保守」の重要性は？

太陽光発電のEPC事業者選びでは、施工から保守まで一貫対応できる体制が重要です。窓口の分散によるリスクや、人による目視点検・異常の早期発見といった恒電社の保守体制の特徴を、担当者への取材をもとに解説します。

脱炭素の設計順序｜中小企業経営の省エネ・再エネ戦略の決定版

セミナー概要

省エネ、太陽光、PPA、環境価値──脱炭素は「やる順番」で費用対効果が変わる

脱炭素や電気代削減に取り組もうとしても、省エネ、自家消費型太陽光発電、オフサイトPPA、環境価値の購入など手段が多く、何から始めればよいか迷われる企業さまは少なくありません。

本動画では、株式会社恒電社の恒石陣汰と技術アドバイザー・福原が、恒電社が脱炭素・電気代削減を考えるときの「優先順位の付け方」を4つのステップに整理し、それぞれの経済合理性やコスト感を対談形式で解説します。

■ この動画で解説していること

・ステップ1：省エネ（LED照明・高効率空調など）で、外から買う電気の量を減らす
・ステップ2：自家消費型太陽光発電（自社購入とオンサイトPPAの違い、導入比率の変化）
・ステップ3：電力会社の電線（系統）を介して再エネを調達する方法（オフサイトPPA・自己託送）
・系統を使う場合にかかる託送料金・再エネ賦課金と、燃料費調整額がかからないメリット
・敷地内だけで再エネ100%を目指すことの難しさ（蓄電池・オフグリッドの現状）
・ステップ4：環境価値（非化石証書・J-クレジット・グリーン電力証書）の位置づけ
・GHGプロトコル（Scope2）改定の議論──時間単位のマッチングとエリア制限
・ステップごとの経済合理性と、オンサイトPPA・オフサイトPPAの単価の目安

こんな方におすすめ

・脱炭素や電気代削減に取り組みたいが、何から始めればよいか迷っている経営者・工場長の方
・省エネはひと通り実施し、次の打ち手として太陽光発電やPPAを検討している方
・オフサイトPPAや環境価値の購入など、再エネの調達方法を比較したい方

セミナー内容

■ 株式会社恒電社について

株式会社恒電社は、埼玉県を拠点に、高圧電気工事と自家消費型太陽光発電のEPC（設計・調達・施工）を手がけています。電気代の見通しが立てにくい時代だからこそ、自家消費型太陽光発電や省エネ・蓄電池の活用など、お客さまの電気の使い方に合わせた対策をご提案しています。

電気代の上昇でお困りの際や、何から手をつければよいか分からないときは、お気軽にご相談ください。

■ 関連動画・資料

※動画内のデータは収録時点のものです。最新の情報は、資源エネルギー庁など公的機関の発表をご確認ください。

講師プロフィール

解説者

株式会社恒電社

福原誉司

株式会社恒電社顧問（技術アドバイザー）

大手石油会社、国内太陽光モジュールメーカー、再エネベンチャー企業、大手不動産ファンド企業等で再エネ事業や小売電気事業に従事。太陽光・蓄電池等の再エネ設備、電力システム、環境価値に関する深い専門知識を持つ。2018年に産業用オンサイトPPA事業、2023年にはオフサイトPPA事業に従事し、環境省や大阪府等でのセミナー講師など実績多数。豊富な経験を活かし、PPA等各種事業の立ち上げサポートや人材育成、企業間マッチングを幅広く支援している。